ネクストビートのSREの八木下さんに、2023年4月に制定されたTech Vision「全員CTO」について、インタビューを実施しました。

「全員CTO」の詳細に関してはこちらをご覧ください。

「全員CTO」というTech Visionについてどう感じた？ 

ネクストビートでは、昔から新人であってもプロダクトを提供している者として、技術面だけでなく「事業の成長・ビジネス面」にも強くコミットを求める環境だったので、カルチャーを改めて言語化したようなイメージでした。

裁量の大きさと責任は比例していますが、それをよく表しているネクストビートらしいワード選定だと思います。

前職はSIerでしたが、とにかく調整や意思決定に時間がかかる環境で、裁量も小さく役割も限定的だったため、入社してからは色んな驚きがありました。

特に、技術の意思決定や導入に関しては「積極的に新しい技術や取り組みを試してみよう」という方針のため、CTOの阿部さんに相談するだけですぐに導入が決定することが多く、ありがたい環境です。

前職だと、企画書を書いて、関係者とのミーティングを調整して、検討して‥と様々な工程を経てから決定するようなフローだったので。

最近の新しい取り組みとしては、IaCをサポートする各種ツールの導入(tfsec/tflint/Renovate他)、Terraformのリファクタリングにてメンテナンスしやすい環境整備を行いました。

また、失敗してしまうのは仕方ない、その失敗を次に活かそうというカルチャーも強いため、安心して新しい技術的な挑戦に取り組めていることが良いと感じています。

ただし、意思決定に時間をかけないストレスフリーさはありますが、一方で、自分がやったことがプロダクトを通じてダイレクトにユーザーに伝わるという点で、今まで以上に緊張感を持って業務に取り組んでいます。

特にSREチームは、全事業（国内10事業、海外1事業）のインフラ運用・構築を全て担っているため、会社全体のサービスの土台を自分が支えているという責任と緊張が、とてもやりがいになっています。

「全員CTO」を目指す組織って、どんな環境？

現状に満足しない、常に疑問を持ち続ける環境
より良いプロダクトを創り続けるために、ネットワーク、システム、DB、アーキテクチャ等、全てのことに対して「今の構成がベストなの？」と疑問を持ち続ける環境です。

技術面だけでなく、ユーザーがストレスなくプロダクトを使い続けるにはどうしたらよいか、適切に情報が管理されているか等のユーザー視点、ビジネス視点も含みます。

現状に満足したら成長は止まってしまいます。
エンジニア個人としての成長、プロダクトとしての成長、どちらも叶えるためにも現状に満足せず、日々向上できる要素がないかを追求し続け、実際に改善を繰り返していくことを当たり前としている環境だと思っています。

また、CTOやテックリード等、上の役職の人が言っているから正しい、と思い込むのではなく、常に疑問を持ち続け、最適な方法は何かを自分自身の頭で考えて行動することが重要だと思っています。

現状維持 = 悪というわけではないですが、今の会社で現状維持することに疑問を抱いている人は、是非、ネクストビートに来てほしいですね。

新しい技術を導入する際の予算承認のスピードの速さ
コストがかかるサービスの利用には、承認を得る際に多くの準備や関係者の同意を得ないといけないケースが多く、時間がかかります。

ネクストビートには「The Plan」という、予算に縛られる事なく、導入前に費用対効果の高いと見込まれる施策や、フィジビリティ・スタディ施策を進めることができる予算のアジャイル化のような仕組みがあります。

コストが高いサービスほど得られるリターンも大きいため、そのようなサービスをすぐにトライできることが魅力だと思っています。

最近は、アプリケーションエラー時のアラート調査に工数が取られてしまっているため、効率化のために、監視周りのサービスを提供しているSaaS導入をこのThe Planを使って導入したいと考えています。

「全員CTO」を目指す上でのプロダクトや組織の課題とは？

プロダクト全体でどれくらいのコストがかかっているのか、利益に対してどれだけの支出があるのか等のコストに対する意識をエンジニア全員にもっと持ってほしいと思っています。

どんなに良いプロダクトを作っても、そのランニングコストが収益を上回ってしまっては意味がないと思いますので。

コストに関する情報を自主的に取りに行く姿勢も大事ですが、私としては、週次でプロダクト毎のコストをSlackで通知するような仕組みを作りたいと考えています。まずは、日常的に目に触れるような形で情報発信していきたいです。

エンジニア組織の中で、全員がコスト意識を持てるようになったら、この取り組みを全社的に広げていき、全社的にコスト意識を持った強い組織にしていくことが野望です。